社会人として働くなかで、「今の仕事に限界を感じている」「専門性を高めてキャリアアップしたい」といった悩みを抱える人は少なくありません。リカレント教育として大学院での学び直しを検討するものの、仕事との両立や費用面での不安から、一歩を踏み出せないという方も多いのではないでしょうか。
この記事では、大学院でリカレント教育を受けるメリットや、社会人が仕事と学業を両立させるためのポイント、費用を抑えるための支援制度について詳しく解説します。
リカレント教育とは
リカレント教育とは、学校教育を終えて社会に出た後も、必要なタイミングで教育機関に戻り、学び直しと就労を繰り返す教育システムのことです。
近年、急速な技術革新に加え、人生100年時代を見据えた職業人生の長期化が進んでいます。働く期間が長くなれば、それだけ大きな社会変化に直面する機会も増えていくでしょう。一度習得した知識やスキルだけで長いキャリアを全うすることは難しくなっており、常に新しい知識へアップデートし続けることが求められています。
リカレント教育は、スキルアップやキャリアチェンジを目指す社会人にとって有効な手段であり、政府も推進しています。大学・大学院でも社会人向けプログラムの整備が進み、受け入れ体制が強化されています。
参考：厚生労働省｜リカレント教育
参考：独立行政法人労働政策研究・研修機構｜第132回労働政策フォーラム／大学等の質保証人材育成セミナー（2024年3月16日-19日）キャリア形成に寄与する学び直し・リカレント教育 趣旨説明
大学院における社会人の割合は増加傾向にある
文部科学省の「学校基本調査報告書」によると、日本の全大学院生（在籍者）に占める社会人大学院生の割合は、長期的に増加傾向にあります。
出典：科学技術・学術政策研究所｜科学技術指標 3.2高等教育機関の学生の状況
2000年度には全大学院生205,311人のうち社会人の大学院生は24,897人で、その割合は12.1%でした。その後、社会人大学院生の数は年々増加し、2023年度には61,393人となり、全大学院生に占める割合は23.1%に達しました。これは、2000年度と比較して約2倍の割合となっており、大学院で学ぶ社会人が増えていることがわかります。
社会人が大学院でリカレント教育を受ける4つのメリット
社会人が大学院でリカレント教育を受けることには、主に以下の4つのメリットが挙げられます。
- 実務に直結しやすい最先端の知識・スキルを習得できる
- 多様な背景を持つ仲間と出会える
- 修士号や博士号を取得して社会的信用が向上する
- 大学院でしか得られない体系的な学びを実践できる
実務に直結しやすい最先端の知識・スキルを習得できる
大学院での学びは、ビジネスの現場で活かしやすいのが大きなメリットです。
社会人学生は日々の業務を通じて課題や疑問を実感しているため、それを研究テーマに設定することで、実務に直結する内容を深く学べます。例えば、「業務効率化がなぜ進まないのか」「顧客満足度をどう向上させるか」といった現場での経験を題材に、理論的な分析と実践的な考察を行うこともあります。身近に感じている問題意識があると、具体的な研究テーマにも落とし込みやすくなります。
学部の授業は、どちらかというとインプットが中心であり、専攻する学問の歴史や概論を扱うことが多いですが、自身が主体的に研究活動を行う大学院では、最新の知見に触れる機会も多く、最先端の知識やスキルを修得することができます。
さらに、大学院で得た知識をすぐに職場で実践し、結果を研究にフィードバックすることが可能です。これにより、単なる知識の暗記ではなく、課題解決能力や論理的思考力などがより実践的に養われます。
そうした力は日常の業務改善はもちろん、新規プロジェクトの企画立案など、さまざまなビジネスシーンで大いに役立つでしょう。
多様な背景を持つ仲間と出会える
大学院には、業界も職種も異なるさまざまな分野の社会人が集まります。さらに、20代から50代以上まで幅広い年齢層の学生が在籍し、それぞれが異なるキャリアや視点を持っています。
こうした多様な仲間と議論を交わすことで、自分にはなかった視点やアプローチに気がつけて、思考の幅が大きく広がります。例えば、医療業界の人とIT企業の人がアイデアを共有することで、新たなビジネスのヒントが生まれることもあるでしょう。
このような異業種間の交流は、自身の視野を広げるだけでなく、将来的にビジネスパートナーとなるような人脈を築く場としても大変有効です。また、互いに支え合い、刺激し合う環境があることで、学び続けるモチベーションを保ちやすい点も魅力です。
修士号や博士号を取得して社会的信用が向上する
大学院を修了して修士号や博士号を取得することは、高度な専門知識と研究能力を持つことを証明する手段になります。
こうした学位は、社内での昇進や昇格、希望する部署への異動といったキャリアアップの場面で大きなアピール材料となります。また、転職活動においても「高度な専門性を持つ人材」として評価されやすく、選択肢の幅が広がります。
さらに、学位取得に向けた研究活動の過程で身につく論理的思考力や課題解決能力、情報収集力といったスキルは、業界や職種を問わず、さまざまなビジネスシーンで活かせます。こうした普遍的なスキルは、自身の市場価値を高めるうえで大きな武器となるでしょう。
大学院でしか得られない体系的な学びを実践できる
社会人講座やオンライン研修との大きな違いは、大学院では理論と実証を体系的に学べることです。単発的なスキルアップ講座では、個別の知識やノウハウの取得が中心となりますが、大学院では、理論的枠組みをもとに知識を再構築し、実践と研究を往復しながら深めていきます。
例えば、経営学なら「マーケティング論」「組織行動論」「統計分析」といった複数の理論を横断的に学び、それらを自社の課題や実務と照らし合わせながら検証できます。このような「学問的整理→実践→再検証」というプロセスを繰り返すことで、表面的な手法にとどまらない再現性のある課題解決力が身につきます。
また、大学院では指導教員による個別指導やゼミでのディスカッションを通じて、自分の研究テーマを学問体系の中に位置づける視点を養うことができます。これは、実務では得にくい俯瞰的な思考力や論理的な構成力を培う貴重な機会です。
さらに、修士論文や研究発表といったアウトプットの過程では、自分の考えを理論的根拠をもって説明し、第三者からの批評を受けながら磨き上げていきます。
こうした学問としての思考のプロセスを経験することは、単なる知識習得を超えた、「考える力」そのもののリカレントにつながります。大学院での研究は、自身の専門性を高めるだけでなく、業務に役立つ高度で汎用性の高いスキルを磨くことができます。
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社会人が大学院での学び直しと仕事を両立するポイント
社会人が大学院で学ぶ上で最大の課題となるのが、仕事と学業の両立です。限られた時間のなかで成果を出すためには、以下の3つのポイントを意識することが重要です。
- 平日の夜間や土日に受講する
- 通勤時間を勉強の時間に充てる
- 職場に相談し、在宅勤務を取り入れる
平日の夜間や土日に受講する
多くの大学院では、社会人向けに平日の夜間や土日に授業を開講しています。特に、実務に直結するような学問分野を扱う研究科では、社会人に向けてカリキュラムが整備されていることもあり、仕事が終わった後や週末の時間を活用することで、生活リズムを大きく崩すことなく学びを継続できます。
また、近年は一部の科目がオンライン受講に対応している大学院も増えています。通学時間を削減できるうえ、出張先や自宅からでも受講できるため、柔軟な学習スタイルを実現可能です。
開講時間や授業形式は大学院・研究科によって異なるため、進学先を検討する際には、公式ウェブサイトやガイドブックを通じて必要な情報をよく確認しましょう。自分のライフスタイルや勤務形態に合ったカリキュラムや時間割を提供している大学院を選ぶことが、仕事との両立を成功させる第一歩です。
通勤時間を勉強の時間に充てる
忙しい社会人にとって、通勤時間は貴重な学習時間となります。
電車やバスでの移動中に、講義の予習・復習をしたり、関連書籍を読んだりすることで、効率的に学習を進められます。スマートフォンやタブレットを活用すれば、PCがなくてもWebサイトにアクセスできるため、学習する場所を選びません。
また、音声教材を活用した耳学習もおすすめです。満員電車や車の運転中でも、音声を聞き流すだけで知識をインプットできます。
職場に相談し、在宅勤務を取り入れる
大学院への進学は、職場の理解と協力を得ることでぐっと続けやすくなります。在宅勤務を取り入れることで、通学や学習時間を効率的に確保できます。
また、業務量の調整や休暇取得についても、進学の目的や将来のキャリアを具体的に伝えることで、職場からの理解を得やすくなるでしょう。相談する際は、大学院での学びが自分自身だけでなく、会社にもメリットをもたらす可能性があることを伝えるのがポイントです。
学びの意欲とキャリアアップの意図をしっかり共有し、働きながらでも学びやすい環境を整えましょう。
社会人が学び直しをする大学院の選び方
社会人が大学院を選ぶ際には、自身のキャリアプランや学びの目的にしっかり合致しているかを見極めることが不可欠です。なぜその大学院で学びたいのかを明確にすることで、入学後の学びがより充実したものになります。
大学院選びで特に重視すべきポイントは、以下の3つです。
- 何を研究したいか
- 通学の利便性やサポート体制は優れているか
- 指導教員の研究分野は研究内容に合っているか
【目的】何を研究したいか
まずは、自分が大学院で「何を学びたいのか」を明確にしましょう。これが大学院選びの出発点です。
- どのような専門知識やスキルを身につけたいのか
- 学んだことをどのようにキャリアに活かしたいのか
こうした視点を持って進学の目的を整理した上で、それが実現できる研究科や専攻を選ぶことが重要です。
大学院ごとにカリキュラム構成や扱う研究テーマ（在籍する教員の専門分野）、教育理念が異なります。ホームページやパンフレットでカリキュラム内容や修了生の進路を確認し、自分の目標に最適な大学院を選びましょう。
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【環境】通学の利便性やサポート体制は優れているか
社会人が通学する場合、大学院の立地や授業の時間帯は確認が欠かせないポイントです。学業と仕事を両立する社会人にとって、移動時間や生活リズムの乱れは学びの継続に大きな負担となるためです。
- 職場や自宅から無理なく通える場所にあるか
- 平日の夜間や土日に授業が行われているか
- オンライン授業やハイブリッド型授業に対応しているか
多くの大学院では社会人向けに履修証明プログラムや夜間コースを設け、キャリアや生活に合わせた柔軟な履修設計を可能にしています。こうした点を確認することで、忙しい中でも学びやすい環境を作ることができます。社会人学生向けに奨学金を提供しているか、キャリア支援制度が整っているかなどのサポート体制もあわせて確認しておきましょう。
また、近年は、企業連携による社会人リカレント教育支援も広がっています。勤務先による学費補助や出張扱いでの通学支援制度がある場合もあるため、企業の人事部門に確認するのがおすすめです。
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【教員】指導教員の研究分野は自身の研究内容に合っているか
大学院での研究は、指導教員のサポートが欠かせません。自身の研究テーマと指導教員の専門分野がどれだけマッチしているかは、研究の質に大きく影響します。
- 研究業績や著書をチェックし、専門分野や研究スタイルを把握する
- 自分の研究テーマに関心を持ってもらえそうか、適切な指導が受けられそうかを判断する
可能であれば、オープンキャンパスや教員訪問を通じて、直接話をする機会を設けましょう。研究への姿勢や指導方法を事前に知っておくことで、入学後のギャップを減らせます。
特に、就業しながら進学することを予定している場合は、進学の目的や自身のキャリアを含めて事前相談をしておくとよいでしょう。
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大学院でのリカレント教育にかかる費用と支援制度
大学院へ進学するには、まとまった費用がかかります。しかし、支援制度を活用することで、経済的な負担を抑えることも可能です。
ここでは、大学院に必要な学費の目安と、代表的な支援制度について紹介します。
大学院にかかる学費の目安
大学院の学費は、国立・公立・私立で大きく異なります。文部科学省の調査によると、令和3年度の学費の相場は以下の通りです。
| 区分 | 入学料 | 授業料（年額） | 2年間の総額（目安） |
| 国立大学院 | 282,000円 | 535,800円 | 約1,353,600円 |
| 公立大学院 | 391,305円 | 536,363円 | 約1,463,031円 |
| 私立大学院 | 245,951円 | 930,943円 | 約2,107,837円 |
特に私立の大学院では、学部や研究科ごとに学費が大きく異なるため、志望校の公式サイトなどで具体的な金額を確認しておきましょう。
最大で学費の約70%が給付される！専門実践教育訓練給付金とは
厚生労働省が実施する「専門実践教育訓練給付金」は、社会人のリカレント教育を支援する強力な制度です。
一定の条件を満たす雇用保険の加入者または元加入者が対象で、厚生労働大臣指定の講座を修了すると、実際に支払った教育訓練経費の 最大70%が給付されます。年間の上限は56万円、最長3年間で最大168万円までの支給が可能です。
この制度の対象には、数多くの大学院プログラムが含まれています。進学を検討している大学院（研究科・専攻）や講座が支給対象かどうかは、ハローワークなどで事前に確認しておきましょう。
大学独自の補助金・奨学金制度や学費減免制度を確認しよう
多くの大学院では、独自に補助金・奨学金制度や学費の減免制度を設けています。例えば、成績優秀者を対象とした給付型奨学金や、経済的な理由で修学が難しい学生を支援する授業料減免制度などがあります。
これらの制度は、社会人学生も対象となる場合が多いため、進学を検討する際には必ず志望校のホームページや募集要項で詳細を確認しましょう。
また、日本学生支援機構（JASSO）の給付・貸与型奨学金も、条件を満たせば社会人でも利用できます。特に、無利子の「第一種」や低金利の「第二種」は、在学中の負担を軽減する有力な選択肢です。
中央大学大学院では、独自の奨学金制度を用意しており、すべて返済不要な給付型の奨学金です。以下の記事で、対象や給付金額について詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてください。
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社会人が大学院受験に向けてすべきこと
社会人として働きながら大学院受験を目指す場合、限られた時間のなかで効率的に準備を進める必要があります。ここでは、大学院進学に向けてすべきことを3つ紹介します。
- 出願書類を用意する
- 入試対策を行う
- 研究計画書を作成する
出願書類を用意する
大学院の出願には、卒業証明書や成績証明書といった、出身大学での発行が必要な書類があります。発行までに時間がかかることもあるため、早めに準備を進めましょう。
また、志望理由書や職務経歴書といった、自分で作成する書類の提出も求められます。社会人としての実務経験や学びへの熱意をアピールできる貴重な資料であるため、丁寧かつ訴求的な内容に仕上げることがポイントです。
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入試対策を行う
社会人特別選抜では、実務経験が評価対象の一つとなります。職務経歴書や口述試験（面接）で、これまでのキャリアや業務で培ったスキルをどれだけ明確に伝えられるかが重要です。
また、筆答試験の内容が一般入試とは異なる場合も多く、専門科目や英語の筆答試験が免除され、代わりに小論文やプレゼンテーションが課されることがあります。こうした形式では、論理的な思考力や表現力が試されます。出願前の早い段階で入学試験要項を確認し、試験内容を把握しておきましょう。
さらに、口述試験では「なぜ大学院で学びたいのか」「学びを今後のキャリアにどう活かすのか」といった志望動機やキャリアプランが重視されます。自身の実務経験と学びを結びつけて語れるよう、事前に整理しておきましょう。
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研究計画書を作成する
研究計画書は、大学院入試における重要な書類です。
- どのようなテーマで研究を行うのか
- なぜその研究が必要なのか
- どのような方法で進めていくのか
これらを明確かつ論理的に記述し、自分の研究の意義や独自性をしっかり示すことが求められます。先行研究の調査も重要で、すでにどのような研究がなされているかを把握することで、自身の立ち位置や研究の必要性を明確にできます。
可能であれば事前に志望する指導教員へ相談し、研究計画に対するフィードバックをもらうとよいでしょう。
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Q.社会人入試は一般入試とどのような違いがありますか？
A.社会人入試は、一般入試に比べて筆答試験の負担が軽減される傾向にあります。その一方で、職務経験や研究計画書、口述試験が重視されます。これは、大学院が社会人ならではの実務経験や問題意識を高く評価し、それを研究に活かす姿勢を求めているためです。
自分のキャリアを見つめ直し、「なぜ大学院で学びたいのか」を明確に伝える準備が欠かせません。
Q.最終学歴が高卒や短大・専門卒でも出願できますか？
A..実務経験をはじめとする経歴や業績によります。多くの大学院では「個別の入学資格審査」を実施しており、大学卒（学士学位の取得）と同等以上の学力があると認められれば、高卒や短大・専門卒でも出願が可能です。審査では、学歴以外に実務経験や専門分野における高い業績、保有資格などが考慮されます。
「個別の入学資格審査」への申請を検討している場合は、志望校の募集要項を確認し、早い段階で入試担当窓口に問い合わせてみましょう。
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Q.40代・50代から大学院で学び始める人はいますか？
A.はい、40代・50代で大学院に進学する方は珍しくありません。学びたい意欲があれば、年齢には関係なく挑戦できます。
自分に最適な大学院を見極めれば、勉強と仕事は両立しやすい
社会人が大学院で学び直しをすることは、決して楽な道のりではありません。しかし、自身の専門性を深めたり、実務と理論を結びつけて課題解決力を高めたりと、キャリアに直結する成果を得られる機会でもああります。
近年、社会人が学びやすい仕組みや支援制度を整えた大学院も増え、夜間・週末・オンライン授業など、働きながらでも通いやすい環境が整っています。目的やライフスタイルに合った大学院を選べば、仕事と学業の両立は十分に実現可能です。
「学びたい」と思った今こそ、挑戦のタイミングです。未来の自分のために、ぜひ一歩踏み出してみてください。
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